リップル(XRP)は上昇傾向?価格の下げ止まりポイント&上昇の目安はここ!

海外では1リップル107円を超えてきているのに、金融関係の企業との協業や携帯番号がわかれば送金できる「Money Tap」などの好材料が反映されてないためか、日本は92円くらいで落ち着いています。

この90円付近という価格は12月の上昇相場でもみ合った価格帯だし、2月には90円を割って再下落したのを考えると、リップルでは90円付近が一つの節目価格といえるそうです。

 

確かに今年の夏にリリースされる「Money Tap」が普及すれば、マイクロペイメントのマインドシェアとなり、日々使うマイクロペイメントのため、社会的インパクトはかなりなものになるように思います。

 

リップル(XRP)は上昇傾向?価格の下げ止まりポイント&上昇の目安はここ!|CoinChoice

毎年、新年から年度末は軟調の仮想通貨市場ですが、今年もようやく雰囲気が良くなってきました。 仮想通貨時価総額第3位のリップル(XRP)は、昨年12月に付けた最高値400円から、なかなか下げ止まらず、年末に相場に乗った人のほとんどが、含み損を抱えているか、手放してしまったかもしれません。 関連: 仮想通貨時価総額TOP20 …

ビットコインのマイニング、8600ドルが損益分岐点?

ビットコインのマイニングの損益分岐点が約93万円だそうです。
ビットコインの価格が95万円を超えて来ましたが、マイナーが増加すると利益は大幅に減るとのことですが、ASICボードでのマイニングは他の仮想通貨もあるので、マイナーの分散化され利益は維持できるかも知れまぜんね。

また、「KAMIKAZE」のようなASICSボードが出てくると消費電力は50%下がり、処理能力は4倍になりますので、損益分岐点はもっと下がるように思います。

 

仮想通貨ごとにマイニングの損益分岐点がわかるデータって需要があったりするのですかね。
ICO研究室でできないか検討してみようかな・・

 

ビットコインのマイニング、8600ドルが損益分岐点?

「ビットコインの価格が8600ドルを回復しなければ、ビットコインのマイナーは損失を被るだろう」──米Morgan Stanleyのアナリストはこう予測しているという。   米CNBC が報じた。同社のエクイティ・アナリスト、チャーリー・チャン氏とそのチームは、今後のビットコインのマイニングを取り巻く環境について予測した。 …

銀行は年内に”仮想通貨取引”を実用化する 実用化されれば普及スピードは速い

スウェーデンでは現金決済がすでに2%でほとんどがキャッシュレスでの決済で、キャッシュレスは世界的な流れのようです。
日本はまだまだ現金決済が多いのが現状ですが、MUFGコインやJコインの銀行発行の仮想通貨などが実用化されると、窃盗や強盗も起きにくく、電子マネーと違い個人への送金も出来る仮想通貨の普及は一気に進むことが予測されます。

そうなると銀行発行の仮想通貨の取り扱いを主とした取引所業務が銀行業務に追加されるかもしれませんね。

 

銀行は年内に”仮想通貨取引”を実用化する 実用化されれば普及スピードは速い | プレジデントオンライン

銀行業はいま、20世紀型の預貸金中心の商業銀行モデルから、21世紀型のデジタルを意識した金融サービス業へ大転換を迫られている。金融とIT…

エンジェル投資家・谷家衛氏ニュースメディアを始める —— 仮想通貨、ブロックチェーンに照準

CAMPFIREなどの創業に携わってきた谷家氏がブロックチェーンをテーマにしたニュースメディアを開設するそうです。
ブロックチェーンや仮想通貨は範囲が広く専門性が高いため、間違った解釈の記事も多々あります。
専門知識を有した質の高い情報の需要はたくさんあるように思いますので、こういったメディアはありがたいですね。

また、ブロックチェーン技術の需要は多岐に渡るため、ここ数年は技術者不足が懸念されるのが予測されますので、ブロックチェーン技術やスマートコントラクトを利用したハッカソンは技術者の底上げをする意味でもとてもいいことだと思います。

 

エンジェル投資家・谷家衛氏ニュースメディアを始める — 仮想通貨、ブロックチェーンに照準

マネックス証券やライフネット生命、ロボアドバイザー「THEO」のお金のデザイン、クラウドファンディングのCAMPFIREなどの創業に携わってきた谷家…

ベトナムのICOで6.6億ドルと首謀者7人が消えた――愚か者とその金は…?

Modern Techの7人は32,000人から集めた約710億円、1人あたり100億円を持って姿を消えたようです。
しかし、初期投資に対して月48%の利益というのを考えただけで、冷静に考えれば現実的でないのはわかりますので、出資した人の感覚にびっくりしてしまいます。

投資額の8%の紹介料というのが、大きく働いたのですかね。

また、ICOで資金調達するということは何をするかの目的があるはずですから、ホワイトペーパーをよく見て投資判断をすることをお勧めします。

 

このような詐欺に合わないためにICO研究室では下記のポイントをチェックすることをお勧めしております。

だまされないためのICO7つ判定項目

1,ICOプロジェクトメンバーのFacebookやTwitterなどSNSを確認し、実在する人物か確認する。
2,ICOプロジェクトメンバーに質問し、反応をみる。
3,資金分配がホワイトペーパーに明記されている 。出来れば、ロードマップの各ステージにおいて、コミットがあり資金ロツクアップを採用している。
4,クレジットでトークンを買うことが出来る。
5,すでにgithub,プログラミングコードでプロジェクト確認できる
6,ホワイトペーパー及びICOサイトの翻訳レベルで投資家を大切に扱うかどうかを図る。
7,トークン発行枚数が保有枚数に対して、50%以上の売出しは疑うべきなので、比率を確認する。

 

ベトナムのICOで6.6億ドルと首謀者7人が消えた――愚か者とその金は…? | TechCrunch Japan

ベトナムに本拠を置くスタートアップ、Modern Techは Pincoinというトークン を売り出してICOを行い、3万2000人から6億6000万ドルを集めた。Modern TechはPincoin …

仮想通貨が流行したワケ 飛びついたのは新興国、その事情とは……

仮想通貨の価格が上がってきています。今一度、世界的に仮想通貨が流行ってたおさらいをしてみましょう。

経済不安が続く新興国や発展途上国では、法定通貨を貯蓄していても価値が減少してしまうため、自国通貨よりも安定している米ドルを使うようになりますが、偽札が横行している上に、自国通貨と米ドルの換金手数料が非常に高く、安心して資産を蓄えることが困難な状況です。

ビットコインを保有していたほうが値上がりも期待でき、偽物の可能性もないため、安全に管理できるということで注目が集まりました。
また、彼らは銀行口座は持ってない人が多いのですが、持っているスマホでビットコインの資産管理が出来るのも普及の大きな要因です。

ビットコインによる決済は日本のような先進国よりも、新興国や発展途上国の方が遥かに普及しており、街のカフェや本屋で当たり前のようにビットコインで買い物ができる環境にあるようです。

このように見ていくと仮想通貨の利用は先進国ではなく、経済や社会情勢が不安定な新興国や発展途上国のほうが進んでいるように思います。

 

多くの物やサービスは先進国から普及することが多かったので、どうしても先進国の動向ばかり見てしまいがちですが、仮想通貨においては新興国や発展途上国の方が進んでいることを留意した方がいいかもしれません。

新興国、発展途上国から学ぶことを怠ると知らない間に、先進国がいつの間にか新興国、発展途上国が逆転されるような大きなパラダイムチェンジ起こる可能性すらあるように思います。

 

世界各地で起こっている経済不安や社会情勢不安を考えると仮想通貨の必要性は益々増しそうですね。

 

 

https://www.j-cast.com/kaisha/2018/04/19326401.html

マスターカードはブロックチェーン技術を積極的に活用、次々と特許申請へ

金融サービス企業の中でも積極的に仮想通貨事業へ力を入れいるマスターカードは、ブロックチェーン技術の開発も積極的におこなっています。
先日発表されたアプリケーションには、プライベートブロックチェーン上に身分情報を記録し、なりすましを防ぐそうです。

マスターカードは中央銀行のデジタル通貨を受け入れることを発表していることもあり、中央銀行のでhじたる通貨が発行されれば、仮想通貨事業はさらに拡大しますね。

競合であるvisaカードは仮想通貨の有用性に懐疑的なことで有名ですが、マスターカードの戦略が正しいのか、それともVisaカードが正しいのか、どちらにしても数年後には大きな差になるように思います。

 

マスターカードはブロックチェーン技術を積極的に活用、次々と特許申請へ|CoinChoice

クレジットカード業界大手マスターカードは仮想通貨関連事業に積極的に取り組んでいる。 先週、マスターカードは新たに175人の従業員を雇ったことを発表した。この中にはブロックチェーン技術を専門にするものも含まれているとのこと。 同社の プレスリリース …

仮想通貨取引所Coinbaseが同社史上最大の買収へ、ビットコインスタートアップ「Earn.com」とは?

知らない人からメールをしばしば受け取ったりした経験はありませんか?そんなメールは迷惑メールホルダーにたくさん入っており、返信することも煩わしいですが、返信をするだけでビットコインを受け取ることが出来るサービスがEarn.comです。

Earn.comは、2年ほど前に最も注目されていたスタートアップの一つで、当時ICOで黎明期ながら140Mドルの資金調達しています。

 

Earn.comのサービスモデルをあたらめて見て見ますと、キンコンの西野さんがやっているレターポットもインスパイアされたのかもしれません。
そういう意味ではEarn.comのサービスモデルは先進的だったし、これからもインスパイアされたサービスが出てくるように思います。

 

そのEarn.comをCoinbaseが120億円以上で買収するのは何か感慨深いものがあります。

Coinbaseほどの会社であれば、買収しリブライディングをしなくても出来るようにも思うのですが、Earn.comを買収し、リブライディング発想は共感持てますね。

 

https://coinchoice.net/coinbase-earn-com-acquisitions/

仮想通貨はイスラム法の壁を超えて総人口17億のイスラム教国に拡散するのか?

イスラム教徒は世界各国にいるため、各国が発行する通貨と同じ慣習貨幣であるためイスラム貨幣として適格となるようです。

また、イスラム学者ムハマッド・アブバカル氏らは、過剰な不確実性を減らすというシャリーアの精神と極めて相似しているとしてブロックチェーン技術を歓迎しています。

エジプトなどは、仮想通貨取引を厳格に禁じていますが、シャリーアと仮想通貨の解釈が進めば、イスラム教徒17億人の仮想通貨を利用したイスラム経済圏ができても不思議ではないですね。

中国やインドの人口が13億人ですから、それよりも大きな経済圏が出来る可能性をイスラム教は秘めています。

ただ、ICOに関しては極めて不確実なため、シャリーアの主要な目的の1つが富の保全に反するらしく、前向きではないようです。

80%が詐欺と言われるICOの健全化は、急務と言えるかと思います。

 

仮想通貨はイスラム法の壁を超えて総人口17億のイスラム教国に拡散するのか?|CoinChoice

仮想通貨は、イスラム教義「シャリーア(Shariah)」に反しないという研究報告書が公表されて話題になっています。もしかしたら、この研究がきっかけになって、世界人口のほぼ4分の1を占める約17億人のイスラム教徒(教国)が、教義に裏付けられて、仮想通貨取引を認める日が近づいているのではないかと考えられます。 …

安全なビットコイン保存を追求し、手にチップを埋め込んだオランダ起業家

確かにウォレットの秘密キーをなくしたり、仮想通貨が盗まれてしまうケースは現金に比べて多いように思います。

仮想通貨を安全に保管するために、チップを体に埋め込む人は今後増えそうにも思いますが、一般的には指輪のように肌身は出さず身につけれるアクセサリーのようなアイテムが増えそうですね。

https://jp.sputniknews.com/science/201804174789233/