【OGTトークン】 本当にもらえた!【とりあえず1からやってみよう】

先日、投稿したOGTについて続報です。

【 ONE GAME 】実際にやってみた ※中毒注意 

 

アバターウォレット&ゲームで遊ぶICO、

“ONE GAME” をご紹介して二週間以上経ちました。

 

一応、ICO研究室に書くためとは言っても、

ゲームをするなんて大人のやることではないのでね!

※ゲーマーの血が疼きだして危機感を抱いたという真実

 

 

まあ、そんなことは置いておいて、

10日ほど前結構ガッツリやり、

約1000スコアは出しました。

ですが、上は4000、5000、、、

OGT欲しいけど、時間勿体ない。。。

 

という感じで、ガチホ(ガチ放置)しました。

 

 

ですが、先ほど蓋を開けたら、、、

 

 

本当にもらえました!!!

案外低スコアでも上位20%、いけるもんですね!

 

このままやっていけば、

OGTでお小遣い稼ぎできそうです。

 

ただ、私の様な雑魚が上位に入っているということは、

まだまだプレイ人口が少ない&皆下手

ということが予測されるので、

皆さん参加して盛り上げてみてくださいね。

 

【追伸】

これから新規アカウント作る人、紹介コードにとある数字を入れると、

エアードロップで300OGTもらえるそうです。

私の時はそんなものはありませんでした。(通常のエアドロはストップしていたため)

私の今までの努力・・・・・(;゚Д゚)

 

ちなみにその数字は出回っていませんが

私、知ってます。(ドヤァ)

 

けど、それ教えても私メリットないので、

ひ・み・つ

 

だと性格悪すぎなので、

この記事のどこかにヒントが書いてあります。

 

さて、見つかるかな(-。-)y-゜゜゜

ロシアの事例で学ぶブロックチェーン利用方法

一般的には、「仮想通貨=投機対象」イメージがあり、「仮想通貨」と聞くと胡散臭さを感じる人がまだまだ多い気がします。

仮想通貨の取引を禁止している国や規制が厳しいといえば、中国やロシアがあげられますが、これらの国においても、ブロックチェーンの開発は積極的に行われています。

ロシアはブロックチェーン技術を使ってのコスト削減と新サービスを行おうとしています。

・鉄道会社のRussian Railwaysはブロックチェーン技術の利用によって列車・レールノードなどの信用性が向上し、修理の作業効率が上がり、コスト削減。

・民間銀行最大手のアルファ銀行は、さまざまな銀行が同じ顧客データを複数回チェックする必要や、顧客が同じ情報を異なる金融機関に繰り返し提出する問題を解決する目的で、ブロックチェーン技術を利用しようとしています。

 

面白いのはセキュリティの高さや透明性そして安心安全よりも、コストダウン目的にブロックチェーン技術を使おうとしているところです。

こうしたロシアの事例は日本でも当てはまるケースが多く、コストダウン目的でブロックチェーンの導入を考えてみてもいいかも知れませんね。

仮想通貨に対して厳しい姿勢のロシアにおけるブロックチェーン事情とは? | CoinChoice

ロシアには、独自の法定仮想通貨である「クリプトルーブル(Cryptoruble)」の発行計画がある。もちろん、法的な規制を行った上での発行を検討しているものの、ロシア国内の仮想通貨に対する法規制は定まっていない。 …

フランスのICO規制案からみる今後のICOパターン

各国はICOへの取り組みを規制することで明確にし、世界中の投資家を自国の国へ呼び込もうとしています。

先日、フランスでは「企業の成長・変革のための行動計画に関する法案」(PACTE)におけるICOに関する規制案がフランス議会の委員会が承認しました。

ICOはスキャムと呼ばれる詐欺行為をどう排除するかが問われますが、フランスではトークン発行の前に、株式市場を監督する金融市場庁(AMF)にライセンスを申請し、提案内容や発行者に関する詳細な情報を提供し、AMFがICOに保証を与える方向です。

日本ではICOはまだグレーゾンのままで、ICOを実施できな形ですが、世界の投資家から資金を呼び込むことは、ブロックチェーン技術を育成することにもなりますので、早くICOに対する立場を明確にてほしいものです。

世界中の投資家から資金を調達できるICOへの各国の対応は2つに分かれそうです。

1つは国レベル、特区レベルを含めてICOを規制しないことを明確にする国、そしてもう一つは関係機関への申請等によるICO規制内容を明確し投資をしやすくする国。

ICOはグローバルな資金調達だということを考えますと、ICO実施側は、ICO規制国で承認をもらい、そのお墨付きをアピールしながら、規制のない国や特区で実施するパターンが、増えるようなになるのでしょうね。

 

フランスが仮想通貨大国に?ICO規制案を議会が承認

フランスの経済・財務大臣が12日、「企業の成長・変革のための行動計画に関する法案」(PACTE)におけるイニシャル・コイン・オファリング(ICO)に関する条項を政府が受け入れたと発表した。

仮想通貨でダイエット?

こんにちは、えのきだけです。

この前ライザ〇ップのカウンセリングを受けてきたのですが、

なかなか良いお値段なのですね。

 

サプリとか諸々オプションで追加しようとしてくるので、

そんなにお金ないよーという気持ちと早く痩せたいという気持ちの狭間で戦っております。

 

というわけで、

今回は「仮想通貨×ダイエット」をテーマに調べてみました。

 

簡単に「ICO ダイエット」で調べてみたのですが、

ダイエットビットコインなるものが半年くらい前に登場していたようです。

BTCとほぼスペック同じようですが、

話題に出ないので、滑ってしまったのでしょうかね。。。

このICOにお金を吸われて、金欠でダイエットするという意味なのでしょうか、怖いですね。

コロンビア麻薬王の兄が発行する「ダイエット・ビットコイン」とは – bit-life ビットライフ

アメリカ大陸で最も有名な麻薬王・パブロ=エスコバルの実兄が、ダイエットビットコイン(diet bitcoin)の発行を宣言しました。2018年4月現在、プレセール中です。 ICOを開始しているのは投資会社Excobal inc.で、主導権を握っているのはロベルト氏(パブロの実兄)。72~93年まで暗躍していた麻薬密売組織であるメデジン・カルテルで11年間会計業務を担当していた人物です。 …

 

個人的には、脂肪と通貨をコラボレーションできたらなんか面白いなと思ってます。

単に、減ったグラム分サポートしてくれたトレーナーに投げ銭できるようなのでも良いし、

脂肪=まだマイニングされてない通貨

トレーナー=マイナー

痩せさせる=マイニング的な。。。形にできたら面白そうです。笑

 

 

ちなみにわたし、以前ライザッ〇ップ代を稼ごうとしてHYPEに手を出し、

ライザッ〇ップ代を奪われた苦い経験があります。

あのショックは今でも忘れません。YOBITのLIZAめ。。。

この事件はまた後日にでも。

 

皆さんも、「稼いだらこれをやる」という考えだと、永遠にやりたいことができないかもしれませんので、

お気を付けくださいまし。。。

 

 

 

オーガーから見る非中央集権的なシステムの問題点とAI

ブロックチェーンによる予測市場のオーガーは、2015年にICOクラウドセールで550万ドル(約6億円)を調達した、最も初期のICOの1つであり、以後継続的に開発を行い今年の7月にサービスを立ち上げました。

オーガーによると
予測市場は意思決定の効果的なツールとみなされています。知識が単一のソースからのみ供給される従来の意思決定とは異なり、群衆の知恵から情報を得ることができるためです。大衆の洞察力からお金を稼ぐチャンスが得られるため、人々により効率的な意思決定をもたらすでしょう。
としています。

オーガーはICO研究室でも注目していたICOプロジェクトで、サッカーなどのスポーツの結果予測での使われ方をイメージしていましたが、まさか有名人の死が賭けられるとは思っていませんでした。

オーガーは暗殺を予測することで、暗殺を助長してしまう予測市場として有名になってしまいました。

オーガーはブロックチェーンのスマートコントラクトを使用し、全体のプロセスは胴元を必要とせずにピアツーピア方式おこなわれています。

そのため、オーガーはプラットフォーム上でユーザーがすることには関与できないとし、イベント管理者がいない状況のため、誰に訴えればいいのかわからない状況になっています。

ある意味、非中央集権的なしくみが持つ特徴が問題点となったのが、オーガーがクローズアップしています。

近い将来、この問題点をクリアにし、非中央集権的のメリットを維持するためには、人での管理ではなく、AI(人工知能)での管理を選択するケースも出てくると思われます。

そう言えば、AIによる意思決定をブロックチェーンを使い、非中央集権的な形で開発するICOプロジェクトがあったような・・。

ちょっと、探してみます。

「暗殺」だけじゃない イーサリアム予測市場の 真の問題点

ブロックチェーンベースの新型予測市場プラットフォームである「オーガー(Augur:占い師)」に対するメディアの注目度が高まっている。ユーザーがこの予測市場プラットフォームを有名人の死の予測に使っているというのだ。こういった「暗殺市場」の台頭が現実世界での殺人を助長するのではないかという懸念が起こっているが、オーガーによって明らかになったより緊急性の高い問題は全く別のところにある。 …

GMOインターネットが北欧に構築した仮想通貨マイニングファームの詳細が明らかに

GMOの北欧のマイニングファームは1か月に568BTC(約4億円)の報酬。
1万5000台のマイニングマシンの消費電力は一般家庭3万3500戸分に相当。

マイニングファーム構築にかかったコストや利益、ランニングコストの電気代などが明らかになっていないのですが、マイニング関係の記事の観覧数が多いので、分かる範囲でざっくりと試算してみます(^0^;;

ざっくりと初期投資は「GMO miner B2」だとして1,999ドルなので約22万4000円、1万5000台なので約33億6000万円。(おそらく販売価格なので仕入れ価格はもっと安いと思われますが、搬入費およびネットワーク費用がわからないので販売価格で計算でゆるしてね。)

ランニングコストの電力は一般家庭3万3500戸分の消費電力なので、一般の家庭の1か月の電気使用量は約369kWhとして、1か月1236万kWh。

北欧の電気代は日本の3分の1と言われているので、日本の電力25円/kWhとすると、約8円/kWhなので9800万円(約1億円といってもいいかも・・)

月4億円の売上としてランニングコストが1億円、設備投資を約1年前後で回収するイメージですかね。

ASICボードの性能は毎年3、4倍UPすると言われていますので、1年前後で初期投資費を回収するビジネスモデルでないと厳しいのかも知れません。

マイニングはBTCのレートに大きく依存しますので、昨年の12月の200万前後になると
11億円の売上となりますので3か月位で初期投資は回収できそうな話なんでしょうね。

また、この計算からすれば、「GMO miner B2」を使った北欧でのマイニング損益分岐点は、BTCの価格が35万〜36万あたりの計算になります。

そういう意味では、GMOのマイニング事業は投資サイクルは早いですが、一か八といった感じではなく手堅く歴率の高いビジネスのように思います。

かなりのざっくりで、妄想の域を出ませんが・・お許しください。

GMOインターネットが北欧に構築した仮想通貨マイニングファームの詳細が明らかに 〜1か月に568BTCの報酬を得るなど「BIT VALLEY 2018」にて報告

9月10日、渋谷区文化総合センター大和田(東京都渋谷区桜丘町)で、テックカンファレンス「BIT VALLEY 2018」が開催された。BIT VALLEY 2018は、渋谷を本拠地とする株式会社サイバーエージェント、GMOインターネット株式会社、株式会社ディー・エヌ・エー、株式会社ミクシィという、IT企業4社が立ち上げたプロジェクト「SHIBUYA BIT …

『ICOは事前に審査』 日本仮想通貨交換業協会の自主ルール案

金融庁が規制で行なうよりも、日本仮想通貨交換業協会が自主ルールで行なうほうが、進歩の早いテクノロジー技術を基盤とする業界においては、柔軟に対応できるメリットがあります。

今回の自主ルール案

・秘匿性の高い通貨は取り扱わない。
新しい通貨は協会審査
・レバレッジ取引は4倍まで(10万なら40万まで)
・ICOは事前審査

ICOはセキュリティトークンを金融庁の見解が必要な分野ではありますが、米国の流れを見ていますと認める方向になるでしょう。

協会がICO事前審査を行なう形になりますと、株式上場(IPO)のように株主対応への労力もなく、柔軟な資金調達の手段として発展できるICOの方は増えると思います。

ある意味、株式上場の目的を見直す時期に来ているように思います。

日本仮想通貨交換業協会がいう「ICOプロジェクトは実現可能性の審査」する基準が、公開されると思われますので、その基準次第では日本でのICOが一気に広がることになるでしょう。

詐欺か詐欺でないかといった次元から、トークンエコノミー設計やICOの内容や質にスポットが、当たりやすくなりますのでいい方向に向かうと思われます。

IPOでいう東証の決議のような機能を、協会が持つことになり、協会の力はかなり強くなりそうですね。

 

匿名通貨は禁止、ICOは事前に審査 — 仮想通貨取引の自主ルール案まとまる

匿名性の高い仮想通貨は禁止、ICOプロジェクトは実現可能性を審査し、レバレッジは4倍までとする — 。仮想通貨取引所の業界団体、日本仮想通貨交換業…

ブロックチェーンがつくる未来社会を語る「BLOCKCHAIN2.0 MEETUP」のメモ書き

【電力】
ブロックチェーンの電力での利用は、個別の電力使用量も正確にわかるため、節電となり環境問題に役立つ

【金融】
銀行が使うにはパブリックチェーンは、パフォーマンスやスケーラビリティで難しいので、コンソーシアムチェーン、プライベートチェーンにて銀行間送金などに利用され、MFUGコインは行内の食堂やコンビニでの清算に利用。

【人材評価】
個のエンパワーメントの時代。
ブロックチェーンをつかった個人を、点数化するサービスなどから、人々の信用が可視化され、スコア化されていく。

【選挙】
「政治山」プラットフォーム:マイナンバーでの認証、イーサリアムによる投票データ集計。
投票資格の確認はマイナンバーだが、誰の投票権が何に投票したかはわからないようにした。

 

 

電力・金融・人材評価・インターネット投票などブロックチェーンの社会実装実例を紹介 〜ブロックチェーンがつくる未来社会を語る「BLOCKCHAIN2.0 MEETUP」開催

BLOCKCHAIN2.0 MEETUP実行委員会は9月8日、渋谷区と日本財団が主催するイベント「SOCIAL INNOVATION WEEK …

ウィンクルボス兄弟発行のステーブルコインからみる日本の今

ステーブルコインは法定通貨と連動するため、マイクロペイメント(小口決済)における仮想通貨の懸案事項である価格の安定という上では欠かせない存在と言えます。
ウィンクルボス兄弟が運営するジェミニ取引所が発行するドルとペッグ通貨『ジェミニドル』は、他のペッグ通貨と違いニューヨーク州金融サービス局(NYDFS)が認可したこと、取引所が発行することで注目を集めそうです。

ペッグ通貨は発行枚数と同等の法定通貨(米ドル)を現金準備金として、保有しなければなりませんが、ジェミニドルは独立した機関の上場監査法人が毎月確かめる。
米ドルとのペッグ通貨はテザーが有名ですが、こちらは昨年末にテザーを使ってビットコインの価格を操作した疑いが持たれ、現金準備金としての保有疑惑がありました。
ジェミニドルは第三者機関による毎月の監査があるため、テザーよりも信頼度は高そうです。

日本においてはLCNEMというステーブルコインが発行されていますが、仮想通貨販売に必要な仮想通貨交換業の登録をしていないため、前払式支払手段(法定通貨でポイントを購入するプリペイドカード方式)となってしまっており、純粋なペッグ通貨とは言えません。

日本でもジェミニドルのように、金融庁から仮想通貨交換業の認可された仮想通貨取引所からの、ステーブルコインの発行に期待します。

また、JコインやMUFGコインはペッグ通貨としてアナウンスされており、こちらも銀行が発行する意味では信頼性は高そうです。

 

 

 

 

Gemini Launches the Gemini Dollar: U.S. Dollars on the Blockchain

When we founded Gemini over four years ago, our mission was simple: build a bridge to the future of money . As a first step, this meant making it safe and easy to buy, sell, and store cryptocurrencies like bitcoin, ether, and Zcash.

仮想通貨の爆発的成長期、終わった可能性-イーサリアム創設者

仮想通貨としてのイーサリアムの側面を取り上げた記事ですが、イーサリアムやNEM、Liskなどスマートコントラクトを搭載しているトークンプラットフォームはもともとコンセプトが仮想通貨としてよりも、ブロックチェーンの可能性を広げ、dAppsの開発による社会への利便性の向上のための要素が大きいです。

イーサリアムの通貨ETH(イーサ)がスマートコントラクトの実行報酬として支払いに利用されるため、仮想通貨としての側面もありますが、仮想通貨として開発されたビットコイン、ビットコインキャッシュ、モナコインとは明らかに通貨としての機能や性質が違います。

「仮想通貨=価格」といった一辺倒な見方ではなく、それぞれの仮想通貨が持つ特徴を活かし、実社会にどう影響をあたえるかの話に、向かっていく時期に来ているのだと思います。

 

【NY外為】円やフラン下落、リスクテーク意欲戻る-ポンド上昇

10日のニューヨーク外国為替市場では、リスクテーク意欲が幾分戻ったことで円やスイス・フランなどの避難通貨が下落。ポンドは上昇。欧州連合(EU)のバルニエ首席交渉官が英国のEU離脱交渉で楽観的な見方を示したことが材料となった。