クリスマスプレゼントには仮想通貨? 英中央銀行のアンケートで70%が「デジタル通貨」と回答

イングランド銀行が行ったクリスマスプレゼントのアンケートで、「現金、銀行振込、商品券、デジタル通貨」だったたどれがいいか?を調査したところ、70%がデジタル通貨を選択選択しました。

現金よりもデジタル通貨だったところに、キャッシュレス化が進んだイギリスらしさがあるとも言えますね。

デジタル通貨=仮想通貨とは限らないでしょうから、注意が必要ですが仮想通貨の将来性は感じられるかと思います。

注目したいのは、同時に行われた仮想通貨に人気投票で、「ビットコイン、リップル、イーサリアム、その他」の中では、一番人気はビットコインではなく、46%でリップル、ビットコインは31%、その他が14%で、イーサリアムは9%でした。

これは正直意外でした。

先日のGoogle検索の記事でもそうでしたが、仮想通貨の認知度が上がってくると、リップルへの人気が高まっていると言えそうです。

2019年はリップルへの注目が高まりそうですね。

このアンケートが全てではありませんが、2019年の仮想通貨のドミナンス(支配率)への影響は高くなると思います。

 

クリスマスプレゼントには仮想通貨? 英中央銀行のアンケートで70%が「デジタル通貨」と回答

英国の中央銀行であるイングランド銀行は、クリスマスを前に一風変わったアンケートを ツイッターで実施した。 「お金をプレゼントとしてもらえるのならば、どんな方法がいいのか」を聞いたところ、デジタル通貨という回答が70%と、圧倒的な支持を集めた。 Screenshot of the Bank of England’s Twitter survey. Source: Twitter …

仮想通貨が好きなあの人に贈りたいクリスマスプレゼント5選

もうすぐクリスマスですね(^0^)♪

ICO研究室にもささやかながら、クリスマスの飾り付けをしています。(100均グッズですど・・)

BCHの52%以上の値上がりを始め、仮想通貨はこの2〜3日、回復していますので、クリプトホルダーも明るくなってきているのではないかと思います。

そんなクリプトホルダーに、最適なクリスマスプレゼントの5選です。

気になる商品といえば、トランザクションサイズを軽減することができるシュノアのTシャツですかね(^0^)

実用的に考えれば、ハードウェアウォレットなのでしょうが、管理がめんどくさくてあまり欲しくないです。

仮想通貨が普及するためには、安全性の高いハードウェアウォレットは、必要なツールではあるのですが、秘密鍵の管理方法の改善がポイントと言えます。

そういう意味では、スマホの認証を利用できるFinneyのようなブロックチェーンスマホが、最適なプレゼントなのかもしれません。

約10万もするので、プレゼントとしては少し高いんですけどね(^0^;;

 

仮想通貨が好きなあの人に贈りたいクリスマスプレゼント5選 | CoinChoice

早いものでもう2018年最後の月になりました。薄々気づいてはいましたが、日本ではカップルの一大イベントとして知られるクリスマスの日が近づいてきました。 今回は全力でクリプトカップルのために最適なクリスマスプレゼントの案を5つセレクトしました。心あたたまるプレゼントで相場の寒さを吹き飛ばしましょう。 …

2019年は注目されるの?米国では「リップルの買い方」がランクイン

今年もあと12日です。

この時期になりますと、情報サイトやニュースでは、今年の検索ランキングが発表されたりしています。

今年の検索ワードの中には、仮想通貨関連のワードも多数ランクインしており、「とは」ランキングにおいては仮想通貨がトップだったそうです。

注目したいのはアメリカではありますが、「とは」(米国の場合はHow to○○)ランキングでリップルが4位にランクインしていることです。

日本では見られない現象ですが、日本でもリップル女子というワードがありますので、2019年はリップルが注目されるかもしれませんね。

米国ではリップルの買い方に注目!?2018年Google検索数ランキングに仮想通貨関連ワード複数がランクイン! | CRYPTO TIMES [クリプトタイムズ]

Googleは今月12日、2018年のGoogle検索数ランキング「 Year in Search: 検索で振り返る 2018 」を公開しました。 「ワールドカップ」や「オリンピック」、「台風」などが多く検索された2018年ですが、 仮想通貨関連のワードも多数がランクイン しています。 仮想通貨関連ワードの検索数が目立った部門は以下の2つとなっています。 「○○とは」部門では、1位に仮想通貨、3位にビットコインがランクイン しました。 「○○ 仕組み」部門では、1位に仮想通貨、2位にビットコイン、3位にブロックチェーンがランクイン し、トップ3を仮想通貨関連ワードが占める結果となりました。 アメリカの検索ランキングでも日本同様、「What is○○(○○とは)」部門の1位にBitcoinがランクインするなど、仮想通貨関連ワードが多く検索されていることが分かりました。 とりわけ注目されているのが、 「How to○○」部門の4位に「How to buy Ripple(リップルの買い方)」がランクイン したことです。 「How to○○」部門の8位には「How to buy Bitcoin(ビットコインの買い方)」もランクインしていますが、リップルはそれを大きく上回る形となりました。 仮想通貨の技術を沢山の人に知ってもらうために、ライターとして記事を書いています。仮想通貨初心者の方にもわかりやすい記事を書いていきます。Twitter: @bonifasan

仮想通貨が反発、ビットコインやイーサなど上昇で支持派に安堵感

仮想通貨のビットコインやイーサ、EOS、ライトコインなどが17日の取引で上昇しました。

暴落に歯止めがかかったとするには、メジャーコインがそろって上昇することが、必要と言われています。

各仮想通貨の上昇率は、イーサは18%、ビットコインは12%、EOSは36%、ライトコインは31%の上昇となります。

ちなみに本日19日はBCHが24%の上昇となっています。

メジャーコインの中で17日に上昇率が低かった通貨が上がってきていますので、メジャーコインのすべてが上昇していると言えると思います。

クリプトホルダーからすれば「さあ、行こう!」って感じですね(^0^)

仮想通貨が反発、ビットコインやイーサなど上昇で支持派に安堵感

仮想通貨のビットコインやイーサ、EOS、ライトコインなどが17日の取引で上昇した。過去最大級の下落基調を経た後だけに、仮想通貨の支持派の間で反発に安堵(あんど)が広がっている。

仮想通貨の普及に使われたビットコインと、発行準備が整うIMFの世界デジタル通貨

もし、世界統一通貨を中央集権的に作るとするならば、「国際的な機関であること」「経済活動に関わる機関であること」になろうかと思います。

そういう意味では、IMFが世界デジタル通貨を発行するのは、自然な流れなのかもしれません。

現にIMFは1969年から、SDR(特別引出権)というバスケット通貨方式の国際通貨を作っています。

しかし、SDRは普及しなかったため、仮想通貨で世界統一通貨を発行し、世界の基軸通貨を作ろうとしています。

現在の基軸通貨はご存知のようにドルですが、ポンドからドルに変わったように、いずれドルから他の通貨に移っていきます。

自国経済を最優先し、自由貿易を望まない米国を見ていると、基軸通貨としての交代が近いためか、とも思えてきます。

 

本来、特定の国の法定通貨が基軸通貨となるのは不公平であるため、経済学者ケインズはバンコールという世界通貨を作ろうとしていましたが、米国の合意が得られず、実現できませんでした。

この思想を受け継いだのが、仮想通貨がBancor(バンコール)で、ICO開始3時間で167億円相当の資金を調達しました。

IMFが世界統一通貨を発行するとなると、Bancor(バンコール)と何が違うのかも、興味深いです。

ただ、個人的にはIMFが国連の専門機関である以上、各国のパワーバランスを考えても、ケインズの提案したバンコールが、米国の合意で実現しなかったのと同じ理由で、難しいでしょう。

世界統一通貨がある実現するとすれば、トップダウンで決まる中央集権的な仮想通貨ではなく、ボトムアップで成り立つ、非中央集権的な仮想通貨なのように思います。

 

仮想通貨の普及に使われたビットコインと、発行準備が整うIMFの世界デジタル通貨 | マネーボイス

ビットコインがその役割を終え、いよいよIMFが世界通貨のリセットと入れ替わりに「世界統一通貨の誕生」に本腰を入れると表明しました。その経緯と目的を解説します。(『 カレイドスコープのメルマガ 』) ※編注:初出時よりタイトルを変更しております(12月17日10:30) ※本記事は、『 カレイドスコープのメルマガ』 2018年11月29日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に …

誤解生みやすい…「暗号資産」の呼称に変えます

呼び名は大切で、その言葉からイメージ出来ることが、決まってしまうケースすらあります。

いかがわしくて、資産でもなんでもないと言われていた、ビットコインを始めとする仮想通貨の呼び名が、「暗号資産」に統一する方針となりました。

「金・銀、土地・建物、証券と同じような資産として、正式に認められたとも言えます。」と、信じたいですね。

今年の3月に行われたG20の会議で、仮想通貨を「通貨の主要な特性を欠く」と指摘し、「暗号資産」との呼称したのに、準じた形です。

英語ではCryptocurrencyなので暗号通貨なのですが、発行主体が明確でなく、価値の裏付けもないため、通貨という言葉をあえて避けたため、暗号資産としています。

通貨とは「ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説」によれば、『(1) 価値尺度,(2) 商品流通の媒介物としての流通手段』とされているので、通貨と言えないことは本来ないのですが、暗号資産となりました。

暗号資産(仮想通貨)とすると、キャッシュレス社会で使われるイメージとは、少し離れた感じを感じてしまいますね(T_T)

暗号資産(仮想通貨)は今後、通貨として使われることは、難しいように感じてしまいます。

しかし、ブロックチェーンに支えられる暗号資産(仮想通貨)は、非中央集権社会による個人が価値を転換できる手段であり、デジタルキャッシュとは別のものです。

暗号資産(仮想通貨)は、トークンの特性を活かした独自の経済圏を作れるポテンシャルは、今も秘めており近い将来、キャッシュレス社会の中で、使われるようになると思われます。

 

誤解生みやすい…「暗号資産」の呼称に変えます

金融庁は、インターネット上で架空の「お金」として取引されているビットコインなどの「仮想通貨」について、呼称を「暗号資産」に統一する方針を固めた。仮想通貨は発行主体が明確でなく、価値の裏付けもないため、価格が乱高下する。このため、国が定める法定通貨と誤認して購入しないよう啓発する狙いがある。

150億円資金調達した「Basis(ベーシス)」解散の影響

今年4月に約150億円を集めた大型ICOで、注目されたBasis(ベーシス)が、解散することになりました。

ベーシスは米ドルと同じ価値で連動する当時、先行しているテザーの疑惑を払拭するステーブルコインとしてのプロジェクトでした。

そのため、アルゴリズムに基づく、自動供給量調整をおこなうことなど透明性をもった仕様が、評価され約150億円の資金調達を達成することになりました。

投資家には、グーグル・ベンチャーズやベインキャピタル・ベンチャーズなど大手VCが名を連ね、スキャム(詐欺的)な要素はもちろんなく、名立たる投資家からの投資もあったため、期待度の高い大型プロジェクトでした。

そんな大成功を収めたICOプロジェクトのベーシスが、なぜ解散することになったのでしょうか?

 

一番の理由は米国証券取引委員会(SEC)による規制により、ベーシスが発行するトークンが証券に該当することになり、ステーブルコインとして運営できなくなっため、プロジェクトを解散することになりました。

 

ベーシスの場合、投資金額は投資家に返金することになりましたので、社会的な混乱は少ないと思われます。

 

注目したいのは、ベーシスのように通貨としての発行を計画していたトークンは、他のプロジェクトでもあることです。

これらは規制の対象になるため、ベーシスと同じように解散するプロジェクトが、他にも出てきそうです。

米国でのICO案件に投資した方は、チェックされてみてはいかがでしょう。

 

期待が大きかったステーブルコイン「Basis(ベーシス)」が解散、資金の返却へ | CoinChoice

今年4月にICO(イニシャル・コイン・オファリング)で1億3,300万ドル(約150億円)を調達した「Basis(ベーシス)」が、米国の証券取引法による影響を鑑みた結果、プロジェクトを解散し、調達した資金を投資家に返却することを 公式サイトで発表 した。 …

ブロックチェーンスマホ「Finney」を買う方法

ボーナスも出たので、新しいスマホの購入を考えている人も、いらっしゃるかと思います。

私もその中のひとりで、相棒のスマホGalaxyS7は画面が割れて、反応しないところもあるので、買い替えを考えています。

この際だから、ブロックチェーンスマホを買いたいなぁとSIRIN Labの「Finney」とHTCの「Exodus1」を迷う方もいらっしゃるかと思いますが、Exodus1は日本語対応していないので、自ずと「Finney」を選ぶことになります。

ICO研究室は、SirinLabのICO時にお手伝いさせてもらったこともあり、Finneyを推しではあるのですが、日本語に対応してよかったと、内心ほっとしています。

Finneyは、SrinLabのサイトでは購入することが出来るのですが、なんとAmazon Launchpadでも来年の1月から買えるようになる予定です。

Amazonで販売となるとドルや円で購入出来ることになりますので、購入するユーザは一気に増えるかと思います。

もちろん、下記のSirinLabのサイトでも購入可能で、こちらはBTC、ETH、クレジットカード、そしてSRNでの購入となりますが、今のところははまだSRNのみでの購入(SRNで支払う場合5%割引)です。

そして、何より日本では東京にFINNEYを購入できる実店舗がオープンする予定です。

現在はSirinLabのサイトでは、COMING SOONの状態ですが、どこに出来るか楽しみですね。

実機を触れることが出来るのは大きいと思います。

DAppsの用途を考えますとユーザは広がりそうです。

 

 

Home – Finney

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ブロックチェーンブラウザBrave、HTCブロックチェーンスマホ採用

台湾のHTCからブロックチェーンOSのスマホ「Exodus1」が発売されますが、デフォルトブラウザにBraveが採用されました。

Braveはトラッカー等をブロックするとともにBATトークンを用いた広告システムを採用しているため、ブロックチェーンブラウザと言われています。

Chromeをベースとして開発されたブラウザなので表示は早いです。

過去の記事でも書かせていただきましたが、1.0でChromeの拡張機能をサポートする予定ですので、そうなれば一気に普及が進みそうです。

PC版もありますので、興味のある方はインストールされてみてはいかがでしょう。

先程、PC版を見てみると、Braveのバージョンが0.57にUPし、Chrome機能拡張を利用できるようになっています。

 

Ad-blocking Brave is now the default web browser on HTC’s niche cryptocurrency phone

The good news for Brave: its ad-blocking web browser is now the default option for surfing the net on a phone from a major phone maker, HTC. The bad news: it’s the HTC Exodus 1, a niche product aimed at cryptocurrency fans who’ve grown scarcer with bitcoin’s plunging value.

仮想通貨イーサリアムの「コンスタンチノープル」ハードフォーク実施は19年1月中旬、開発者らが合意

10月19日に行われたLivestream上の会議で延期されていた、コンスタンチノープルが来年1月14日前後に、ハードフォークが行われることが決定しました。

コンスタンティノープルはイーサリアムにとって、非常に重要なハードフォークと言われて、脅威となっているEOSやZiliqaなどのパフォーマンスを誇る他のプロジェクトに、対抗するためのアップデートです。

コンスタンティノープル自体は、イーサリアムが予定している4つのアップデートのうち、3つめのアップデートである『メトロポリス』のビザンチウムの前半部分(2017年9月)に続く後半部分です。

その最も大きな変更部分が、PoWからPoSへのコンセンサスアルゴリズムの変更です。

これにより、イーサリアムはPoWマイニングから、キャスパーと呼ばれるPoSでのマイニングに変更されるのですが、ユニークなのは、他のステークプロトコルとは異なり、罰金の仕組みが入っていることです。

バリデーターが悪意のある行動として「問題ないと報告」すると、すぐに叱責され、掛け金を没収される機能が備わっています。

これにより、PoSが問題になるロングレンジ攻撃などに対応できるようにしています。

さて、PoSへの変更で、コンセンサスアルゴリズムで報酬を受けるには、32ETHをステークする必要があります。

PoSは多くのETHを保有しているユーザが、報酬として多くのETHを取得することができる仕組みなので、多くのイーサリアムを保有しようと、イーサリアムの価格に影響する可能性が出てきます。

ちなみに報酬は3ETHから2ETHへと下がる予定です。

仮想通貨イーサリアムの「コンスタンチノープル」ハードフォーク実施は19年1月中旬、開発者らが合意

イーサリアム(ETH)のコア開発者が、長い間待ち望まれていた「コンスタンチノープル」と呼ばれるハードフォークを第708万ブロックで実施することを、今月7日に開かれた隔週の開発者会議で合意した。