ビットコイン

ビットコインのライトニング・ネットワーク送金、88歳の女性も参加

ライトニング・トーチ(Lightning Torch)は、ビットコインの取引処理能力向上をはかる開発が進むライトニング・ネットワーク技術の利便性を広く認知してもらうためのイベントです。

ツイッター上でイベントの参加者を探し、ある人物から別の人物へライトニング・ネットワークを利用してビットコインを送金するのですが、今回ライトニング・ネットワークによるビットコイン送金を受け取ったのは、88歳のソニア(Sonya)氏でした。

ツイッターにはソニア氏が、「2月18日にライトニング・トーチを受け取った、ありがとう」と書かれたメッセージを持つ写真も公開されています。

 

ライトニング・ネットワークが目指すのは、数円のような少額決済(マイクロペイメント)を可能にすることですが、高齢者でも取引できることを実証したソニア氏の参加は、マイクロペイメント普及への大きな一歩と言えそうですね。

 

ビットコインのライトニング・ネットワーク送金、88歳の女性も参加【フィスコ・ビットコインニュース】

ビットコインの取引処理能力向上をはかるライトニング・ネットワークという新技術の普及目的で世界中に拡散されている「ライトニング・トーチ(Lightning Torch)というイベントに、88歳の女性も参加したとSNS上で報告された。 …

仮想通貨市場に朗報? ミレニアル世代の43%は「株式市場より仮想通貨市場を信頼」

昨年(2018年)から低迷が続いている仮想通貨市場が、この頃少しずつ値を戻してきているように思いますが、今後価格が大きく上振れる可能性があるとの予測が出ています。

ミレニアル世代(2000年代生まれ)の仮想通貨への投資に対する関心は高まりつつあり、今後の仮想通貨価格上昇の引き金になる可能性がありそうです。

また、仮想通貨取引の経験がないトレーダーの59%は、もし既存の金融機関が仮想通貨取引のサービスを提供していたら投資するだろうとの回答しています。

現在、仮想通貨取引を行っている92%も、既存の金融機関が仮想通貨取引のサービスを提供していれば、より安心してビットコインに投資できるだろうと回答しています。

大手金融機関や大手企業による仮想通貨業界への参入の動きが、以前にも増して活発になっている現状を踏まえると、大手企業への信頼が厚い層が仮想通貨取引に今後より積極的に加わってくることが考えられそうです。

米国証券取引委員会のビットコインETFの承認が、大手金融機関が参入するきっかけになる可能性もありそうですね。

 

仮想通貨市場に朗報? ミレニアル世代の43%は「株式市場より仮想通貨市場を信頼」

2018年から低迷が続いている仮想通貨市場だが、今後価格が大きく上振れる可能性があるという。米投資プラットフォーム運営会社eToroが仮想通貨取引に関する調査を自実施。ミレニアル世代の43%は株式市場より仮想通貨市場を信頼していることが分かった。

マウントゴックスを復興させる構想

2014年に起こったマウントゴックス事件では、5万ビットコイン(約470億円)が消失し、およそ2万4000人の債権者が、影響を受けたと言われています。

債権者への支払いには3~5年かかる見込みと長期化する中、ビットコイン億万長者のピアース氏は、失われた仮想通貨回復への試みを加速させることを約束し、債権者が新たなトークン化した独立財団を立ち上げ、その財団が主導権を握ることでマウントゴックスの債権者間の不公平さを解消し、救済するゴックスライジング(GoxRising)計画を発表しました。

 

仕組みは、現在あるマウントゴックスの財産、およそ12億ドル(約1320億円)をもとに債権者主導の財団を作り、ゴックスコインを発行することで、債権者の不公平さを解消する方法です。

破綻した会社に、こんなに財産があることも稀ですが、その方法もユニークです。

現時点で、ゴックスコインの詳細は不明だが、ゴックスライジング(GoxRising)計画の長期計画には、当時、世界の主要取引所であり、Bitcoin取引の70%を処理していたマウンドゴックス取引所の復活させ、今でも仮想通貨業界でのマイナス要因とされるマウントゴックス事件を、払拭することにあるとされています。

 

ゴックスライジング計画が実現するためには、法的な問題と債権者の約半数である1万2000人が参加する必要あるため、現実性は厳しいと感じていますが、破綻による残った微々たる資産を、仮想通貨化し新たに財団を作り、トークン発行することで債権者主導による返済方法は何か新しい可能性があるようにも思えます。

 

The plot to revive Mt. Gox and repay victims’ Bitcoin

It was the Lehman Brothers of blockchain: 850,000 Bitcoin disappeared when cryptocurrency exchange Mt. Gox imploded in 2014 after a series of hacks. The incident cemented the industry’s reputation as frighteningly insecure. Now a controversial crypto celebrity named Brock Pierce is trying to …

ビットコインETFに影響与えた米政府機関の閉鎖 3週間解除へ

米国ではトランプ大統領と議会が予算案で合意できなかったために、予算不足による一部の政府機関が閉鎖されてしまいました。

予算不足による政府機関の閉鎖は、仮想通貨業界への影響も例外ではありませんでした。

米国証券取引委員会(SEC)のスタッフの94%が休暇中となり、ビットコインETF(上場投資信託)の申請がおりず、申請が取り下げられた格好となっていました。

しかし、つなぎ予算案が米国議会で承認される運びとなり、3週間の資金が手当されることとなりました。

これにより、ビットコインETFの申請が、通るかどうかが注目されています。

ビットコインETFを米国証券取引委員会が承認したら、ビットコイン(BTC)は2万ドルを超え、拒否したら4000ドル以下まで急落する可能性があると昨年11月に予測されています。

 

ビットコインETFに影響与えた米政府機関の閉鎖 3週間解除へ

米トランプ大統領は25日、1ヵ月以上続いた米政府機関の一部閉鎖を3週間解除することで与野党と合意したと発表した。

FXcoin松田氏 2019年の仮想通貨相場を予想 「ルール整備の1年」のビットコイン(BTC) 、「海外送金元年」のリップル(XRP)は?

FXcoinのシニアストラテジスト松田康生氏は来年12月には、ビットコイン(BTC)は65万円、リップル(XRP)は80円、イーサリアム(ETH)は4万円になると予測しています。

その理由は、ビットコインキャッシュの分裂騒動からの過度な悲観相場から脱すると予想し、リップルは銀行間の決済システムの次世代送金で一歩抜けたこと、イーサリアムは新たに発行されたステーブルコインの殆どがイーサリアムベースであることが上がる理由のようです。

イーサリアムは1万5千円程度ですので、4万円というのは倍以上の伸び率となりますが、それにしても来年の12月で「その程度なのかなぁ」と思ってしまった方も多いのではないかと思います。

 

 

FXcoin松田氏 2019年の仮想通貨相場を予想 「ルール整備の1年」のビットコイン(BTC) 、「海外送金元年」のリップル(XRP)は?

FXcoinのシニアストラテジスト松田康生氏が26日、来年の仮想通貨相場の見通しを発表し、来年12月にビットコイン(BTC)は65万円、リップル(XRP)は80円、イーサリアム(ETH)は4万円になると予想した。

仮想通貨の値段を主導するプレイヤーを特定し出口を見つける

ビットコインの価格を予測するには、強い売り圧力を発生させるマイニング参加者が売ってくる価格帯を特定することで、底値を想定できると言われています。

その価格が$3,700から$4,000の間であるのに、それ以下に下がってしまった原因を、先物相場やFXでの予測にも使われるCOTレポート(アメリカ政府機関であるCFTCが毎週発表している先物手口のレポート)を読み解くことで、値段を主導するプレイヤーを特定し、予測しようとしています。

マイニング原価を割った下で売りを先行させ、値を牽引していたのは小口のプレイヤーであり、そのトレンドは長く続かない傾向があるという全体像も、イメージすることができます。

ここから言えることは、マイニング参加者が売ってくる価格帯は$3,700から$4,000で売り圧力が増えているということだと思います。

しばらく。$3,700から$4,000の間で足踏みの後、そこから上昇していくように予測する人もいるようです。

今の価格が$3,670ですので、マイニング参加者が売ってくる価格をベースに仮説をもって推移を見守ってみるのも、一つの方法かと思います。

 

仮想通貨の値段を主導するプレイヤーを特定し出口を見つける | CoinChoice

ビットコイン(BTC)に限らず、短期的な取引を目指す中で「買った瞬間のドン下げ」や、「売ったはたから持っていかれる」経験をされた方も多いと思います。特に、市場の規模も小さく値動きの幅が大きなビットコイン(BTC)では、なおさらこの傾向が強くなりますね。 …

$0.000000037で売り出された芸術作品の未来

仮想通貨アーティスト「クリプトグラフィッティ」の作品、これほしかったです!

制作動画を見てほしいのですが、1ドル紙幣を素材に新しい作品(世界)を作るというのは、法定通貨の価値を問題提示しているようでmメッセージ性が強くかっこいいです。
この小さな芸術作品は1ミリサトシ(0.000000037ドル)で販売されました。

面白いのは、最も安い値を提示した入札者に対して1ミリサトシ(0.000000037ドル)で売られました。
(1BTC=100,000,000Satoshi)

クリプトグラフィッティは、仮想通貨とブロックチェーンのムーブメントを広げるために活動をしており、仮想通貨がアーティストに対して代替的な収入手段となるかを研究しています。

今回の入札は、少額決済のライトニングネットワークの普及を目指したもので、渋滞時に合流させてくれた運転手に対してチップを送るなど、日常生活での人々の関わりに対して、金銭的にポジティブな効果を生み出せるものとしています。

マイクロペイメントがライトニング・ネットワークで普及した将来、 2010年5月22日にビットコインの歴史が、2枚のピザからと語り継がれているような話になりそうですね。

cryptograffiti’s comment from discussion “I sold this tiny artwork for 1 millisatoshi ($0.000000037) – story in comments”

r/Bitcoin: A community dedicated to Bitcoin, the currency of the Internet. Bitcoin is a distributed, worldwide, decentralized digital money. Bitcoins are issued and managed without any central authority whatsoever: there is no government, company, or bank in charge of Bitcoin. You might be interested in Bitcoin if you like cryptography, distributed peer-to-peer systems, or economics.

ビットコインが本物の「通貨」になる日はやってくるのか?

多くの金融専門家が指摘するように、今のところビットコインは通貨というよりは資産であり、ものやサービスとの取引に使われるものではありません。
しかし、ベネズエラやジンバブエのような、インフレに苦しむ国の人々にとっては、ビットコインは通貨として重宝されているのも事実で、そのような状況を見ると「通貨ってなんだろう?」と、今まであまり考えもしないで使っていた通貨について、考えるきっかけになったります。

確実に言えることは、ビットコインの登場により、通貨と呼ばれるものを発行できるのが国家である必要はなくなり、価値を転換できるものが、法定通貨以外の選択肢が出てきたことは、間違いないと思います。

 

仮想通貨が、通貨として使われるか否かは、その国の経済の力や安定性にも左右されることではありますので、使われる使えないというのは、国や地域により違い論じる必要はないのかも知れません。

 

国内で通貨として使えるかというと、「取引に時間がかかりとても使えないよね。」「変動が激しくて使えないよね。」となります。

米国や日本のような経済大国で使われるようになることは、取引高が急激に伸びる要因となりますが、仮にそうなったとしても法定通貨はいらないとかそういう話ではないと思います。

Twitter社のジャック・ドーシー氏は、10年以内にビットコインが世界で「唯一の通貨」になると発言していますが、ビットコインはライトニングネットワークというサイドチェーンにより、取引の延滞がなくなり、経済大国と言われる国でも使えるようになるとICO研究室では見ています。

ライトニングネットワークには、ビットコイン以外にもジーキャッシュ、イーサリアム、リップルなどが実装やテストを予定しています。

 

他の仮想通貨の実装やテストは、ビットコインのサイドチェーンから始まったライトニングネットワークが、将来的には色々な通貨のHUB的な役割になれるとICO研究室は見ています。

また、それは法定通貨でさえ例外ではないと考える研究員もいます。

 

https://www.technologyreview.jp/s/82764/bitcoin-would-be-a-calamity-not-an-economy/

仮想通貨トレーディング企業幹部「ビットコインは3000ドルで底打ち」

今朝の仮想通貨相場はビットコインで44万円台を回復し、他の仮想通貨も全面高となっています。

雰囲気的には折り返した感も感じるのですが、ジェネシス・トレーディングのモロ氏によると、ビットコインは3000ドル(約34万円)で底を打つ可能性があると語っています。

価格を円でみているとわかりにくいのですが、BTC/USDで見て見るとビットコインの価格は、4000ドルでここ数週間で2回ほど小さい停滞を繰り返していました。

モロ氏によるとその4000ドルの底が抜けたため、3000ドルで折り返すと発言していますが、今朝のビットコインの価格は、再び4000ドルを回復しています。

 

仮想通貨トレーディング企業幹部「ビットコインは3000ドルで底打ち」

仮想通貨トレーディング企業のジェネシス・トレーディングのマイケル・モロCEOは23日、ビットコイン(BTC)の価格は3000ドル (約34万円)で底を打つ可能性があると語った。

仮想通貨売りに終わり見えず、ビットコインは4000ドル接近

仮想通貨相場は下落しています。

仮想通貨と言えば、ビットコインと言われるくらいなので、どうしてもビットコインを通じて、全体をみてしまうことがあるかと思います。

金融業界ではブロックチェーン技術は評価され、リップルを使った国際送金はすでに始まっている関係からか、ビットコインや他の仮想通貨とは違いリップルの価格だけ、異なった動きになったりしています。

話をビットコインに戻しますと、価格の下落でビットコインをマイニングしている業者は、壊滅的と指摘され、このままではマイニングしなくなると指摘されています。

確かにAntminer S9iのようなマイニングボードに投資した業者は、今の50万を切るレートだと赤字になるかと思いますが、かと言ってマイニングを止めるかというと売上がなくなるともっと苦しくなるので、マイニングを止めることはないと思います。

もし仮に赤字になるマイニング業者がマイニングするのを止めても、自国法定通貨に不信を抱える国民は自国の法定通貨より、ビットコインの方に信用を寄せていますから、こういった国では古いASICSボードを購入し、マイニングが始まることになるでしょう。

株にしても投資信託にしても、米国を始めとする経済大国の動向で予測すればよかったのですが、仮想通貨の未来を予測する上で大事なことは、自国法定通貨に不信を抱く国では、ビットコインが取引通貨として使われていますので、今回の下落をこれらの国どう捉えられているかをみて、考える必要があるのではないかと思います。

 

仮想通貨売りに終わり見えず、ビットコインは4000ドル接近

仮想通貨市場を飲み込んだ混乱が20日も続き、ビットコインは一時4000ドルに接近。全ての主要な仮想通貨が軒並み続落した。