マイニング

オンライン署名を集めるプラットフォームChange.orgはモネロをマイニングし寄付するツールを発表

慈善活動へのオンライン署名を集める「Change.org」はパソコンがスクリーンセーバー中にモネロをマイニングし寄付するツール「The Mining Screensaver」だそうです。

ウェブ観覧中に無断でユーザPCでマイニングさせたとして国内で逮捕者まで出した「Coinhive」も同じような機能ですが、これはアプリですし、最初に告知しているのでウイルス罪にはならないように思います。

許可、無許可にかかわらず、この手のCoinHiveのマイニングはなぜかモネロのような匿名性高い通貨になってしまうようです。

 

オンライン署名を集めるプラットフォームChange.orgはモネロをマイニングし寄付するツールを発表

慈善活動などへのオンライン署名を集めるプラットフォームであるChange.orgはパソコンがスクリーンセーバー中に匿名暗号通貨モネロをマイニングし寄付するツール「The Mining Screensaver」を発表した。パソコンに「The Mining Screensaver」をインストールし利用することができる。この機能は現在Windowsデバイスのみに対応している。 …

エストニア、風力発電で仮想通貨をマイニング

水力発電を利用したマイニングプロジェクトはいくつかありますが、エストニアでは風力発電を利用したマイニングをおこなうようです。

風力発電は水力発電よりも発電量が安定しないために、マイニングに向かないという意見が一般的です。

風力発電で可能となれば、太陽光発電も可能になりますのでマイニング方法が一気に多様化し、一般的になるのかも知れません。

一度、取材に行ってみたいです。

エストニア、風力発電で仮想通貨をマイニング

エストニア電力は風力発電の電力で仮想通貨のマイニングを行なうという。

仮想通貨マイニングの摘発、「法律で規制する問題ではない」と田中弁護士が批判

WebサイトにアクセスするとユーザのPCのCPUを使い仮想通貨を、マイニングする「Coinhive(コインハイブ)」を設置していたウェブサイト運営業者が、不正指令電磁的記録供用罪の疑いで、逮捕されたのを6月14日のニュースで見た方もいらっしゃるかと思います。

不正指令電磁的記録供用罪とは(1)他人のパソコンに(2)所有者の意図に反する動作をさせる(3)不正な指令を与えたかどうかだそうです。

今回の逮捕が不正指令電磁的記録供用罪にあたるかどうかなのですが、(1)他人のパソコンに、(2)所有者の意図に反する動作をさせるという点は紛れもない事実だと思います。

(3)の不正な指令を与えたかとなると、確かに田中弁護士がおっしゃるように、コインハイブの仕組みはネット広告やアクセス解析と変わりませんので、処罰に値するか疑問符が付きそうにも思えます。

裁判では『不正な指令』とはなにかというのが問われそうですが、裁判の結果次第では新しいテクノロジーによるサービスモデルが作りにくくなってしまうかもしれません。

仮想通貨マイニングの摘発、「法律で規制する問題ではない」と田中弁護士が批判

【弁護士ドットコム】仮想通貨をマイニング(採掘)するために、他人のパソコンを無断で利用しようとしたとして、10県警が不正指令電磁的記録供用などの疑いで計16人を逮捕、書類送検した。 NHK(6月14日)の報道によれば、神奈川県警はウェブサ…

マイクロソフト、英国沖の海底にデータセンター設置 狙いは省エネ

マイクロソフトは英国のオークニー諸島沖の海底に、風力と潮力で発電した電力、冷たい海底を利用した冷却効果を利用したクリーンなデータセンターを海底に設置したようです。

この方法だと日本近海や瀬戸内でも可能なように思います。
それもデータセンターだけではなく、マイニングも可能だったりするかもしれませんね。

 

動画:マイクロソフト、英国沖の海底にデータセンター設置 狙いは省エネ

【6月7日 AFP】米マイクロソフト(Microsoft)は6日、英スコットランド北部オークニー諸島(Orkney Islands)沖の海底にデータセンターを設置したと発表した。

ベラルーシの仮想通貨合法化案、5年間非課税の実態とは?招待されたので現地まで行ってみた

ベラルーシってどこ?って感じなのですが、そのベラルーシで仮想通貨合法化案が可決されたようです。
トークンを含んだ取引の参加者は所得税、収益税、付加価値税が5年間も非課税になるというのはすごいですね。

ちょっと調べてみるとベラルーシはEUに加盟していないことや、旧ソビエト連邦国だったことを踏まえると、ロシアからのマイナーや仮想通貨投資家の拠点移転が多く見込めるように思いますが、5年間の非課税は魅力なので世界中から問い合わせが来そうですね。

ただ、この仮想通貨合法化案は細かい部分の調整が必要なため、すぐには施行出来ない可能性もあるようです。
やり方が東欧らしいですね(笑)

 

https://coinchoice.net/belarus-cryptocurrency-event-report/

スイスの過疎地で仮想通貨ビジネス。人口減にブレーキ?

もともと金鉱で栄え、金鉱閉鎖後はさびれてしまったスイスのゴンド村に、マイニング工場『アルパインマイニング社』がブロックチェーンの会社として設立されたようです。

『アルパインマイニング』スイスらしくていい名前ですね。

ゴンド村は水力発電所に近く電気代が安く、標高が高く寒冷な気候で冷却に都合がよいことが、ゴンド村への設立理由だそうですが、おかげでゴンド村へ6人が移住し、人口や税収に貢献できているようです。

もう8ヶ月くらい前に日本でも水力マイニングで地域活性化出来ないか、ICO研究室で研究したことがありますが、マイニングで地域活性化につながってくれるとうれしいです。
(ちなみにこのときに研究材料として扱っていたハイドロマイニングはアルプスの反対側なんでしょうね。)

あの頃に比べると仮想通貨やIICOも怪しくて危ないものより、少しはイメージが変わってきていますので、どこか検討してくれませんかね。

おすすめはベルギーの『古くて新しい水力発電装置』です。

https://tabizine.jp/2018/06/03/188958/

仮想通貨のオイシイ話は詐欺?5種類の詐欺と対策方法を紹介

仮想通貨へ多くの人々が参加するようになるとユーザに対する詐欺件数も増えていきます。
仮想通貨で主な詐欺は下記の5つがあるようです。

クラウドマイニングサービス詐欺はwebサイトのドメインを騙し、マイニング使用料を取られる詐欺で、ニューヨークなどのいい場所に会社登録され、取締役がすべて登録国ではない外国人である場合は注意が必要。

仮想通貨のマルチ商法詐欺は、参加するうえで手数料が発生するパターンが殆どで、製品やサービスを販売していないことが多い。

ビットコイン投資サービスパッケージ(ビットコインの分野における新しい詐欺)は、今までの投資ビジネス詐欺のように、毎日少額の報酬支払われるが、投資した金額が戻ってくることはない。

仮想通貨投資サービスで投資する場合、提供会社に専門家がいることを確認し、投資戦略が明確にまとめられていることや内容に一貫性があることがポイント。

偽ICOかどうかはチームがソーシャルメディアにも強い存在感かどうかを調べ、ホワイトペーパーなどの事項について怪しい点がないか確認する。

ポンプアンドダンプ方式とは、あまり人気のないコイン価格を人工的に膨らませ売り逃げすることで、そのため価格のつり上げを行える有名人であることが多い。

 

仮想通貨に対する詐欺は、情報収集と研究によって防ぐことが可能です。

常に情報を集めながら、市場を見ることが大切なようにICO研究室も思います。

仮想通貨のオイシイ話は詐欺?5種類の詐欺と対策方法を紹介|CoinChoice

仮想通貨の人気が増加し、多くの人々が流行に加わるにつれてユーザーに対する詐欺件数は増える。どのような方法を知ってもハッカーや詐欺師から100%安全に守られることはない。しかし、問題を知り自由を守る最善の方法を知ることで詐欺や資産喪失の リスクを大幅に軽減できる。 …

モナコイン(MONA)やビットコインゴールド(BTG)など複数のブロックチェーンに対して悪意あるマイナーが攻撃

先日、モナコインが1000万円の被害を受けた報道がありましたが、ビットコインゴールドやバージンコインも同様の被害を受けているようです。
モナコインのように1ブロックごとに難易度調整アルゴリズムを使っているコインは特に攻撃対象になりやすいのが現状です。

このままではPoWでのマイニングが行われていいるすべてのコインが影響を受けることになり、PoWでのマイニングに対して信頼が問われそうです。

かといって、他のマイニング方法が安全かと言えば、PoSでもコイン持ち分が多い人は、どこからでもチェーンをやり直す事ができるので、同じ問題を抱えているといえます。

今回、モナコインへの攻撃はかなりの計算能力をもったパワーユーザでないと出来ない攻撃なので、汎用的なGPUボードで大量にモナコインのマイニングを行い、攻撃後はまた別のマイニングにスイッチしたのではないかと言われています。

 

このことから、PoWのマイニング方法を採用し、GPUボードでマイニング可能で、難易度が低いコインは攻撃される可能性が高いと言えそうです。

 

https://coinchoice.net/mona-bitcoingold-attack/

モナコインのブロックチェーン、攻撃受け「巻き戻し」 国内取引所も警戒

モナコインはPoWという承認方法でマイニングしていますが、悪意のあるマイナーが生成したブロックを隠して持っていてあとで公開することで、隠し持っている間に他の人がマイニングして生成したブロックを無効にする攻撃です。

この攻撃は以前から指摘されていましたが、他の攻撃のように他人のコインや他人の計算能力を横取りするような攻撃ではなく、他の人の邪魔をする攻撃なのと、攻撃を行なうには計算能力が高いマイナーではないと出来ないこともあり、メリットが少ない攻撃のため見過ごされていました。

この攻撃は「Block Withholding Attack」や「Selfish Mining」と呼ばれる攻撃なのですが、モナコインだけで起こる問題ではなく、PoWでマイニングしているすべての仮想通貨で起こる可能性がある攻撃で、ビットコインのようなドミナンス(支配率)の高い仮想通貨は取引量も多いので、もし起こってしまった場合の影響力はモナコインの比ではないように思います。

モナコインのブロックチェーン、攻撃受け「巻き戻し」 国内取引所も警戒

国産仮想通貨「モナコイン」のブロックチェーンがマイナーによる攻撃を受け、巻き戻しが起きた結果、海外の取引所で約1000万円の被害が出たようだ。モナコインを扱う国内取引所もモナコイン入金に必要な承認数を上げるなどの対策を行っている。

ビットコインの電力消費が増大 年末にも世界の0.5%

5%はオーストリアの消費電力規模のようで、ものすごい勢いでマイニングをされる方がふえているようです。
このままではマイニングによる環境問題という懸念することになり、Powでのマイニングが縮小するのではないかと心配になってしまいますね。

承認方法(コンセンサス・アルゴリズム)にはPoW、PoS、PoLなどがありますが、PoWはCPUの計算量に応じて発言権を持たせるため、PoS、PoLの承認方法に比べ富の差が生まれにくい方法でもあります。

一般的にはPoLは電気代も少なく、富の差も生まれにくい承認方法だと言われていますが、承認するためにはある一定量のコインを保有している必要がありますので、結果的には富の差が生まれてしまいます。

マイナーが強い発言権を持ち、改ざんに強にも強く、富の差が生まれにくいのはPowのように思います。

もっとも、ASICボートやGPUボードへの投資は必要になったりするのではありますが、非力なボードでもマイニング出来たりするのは夢がありますね。

ビットコインの電力消費が増大 年末にも世界の0.5% – 共同通信

イタリアにある施設に設置されたビットコインのマイニング用機械=4月(ロイター=共同) 仮想通貨のビットコインの取引に伴う電力消費が今年末にも世界の約0.5%分まで増大するとの予測を、国際会計事務所PwCグループの専門家が16日付学術誌ジュー…